暑い日、寒い日の表現と、降水確率

ニュースで取り扱う天気予報で、出てくる「今日は○○日です。」という言葉ですが、適当に使っていたなぁと反省しつつ、ちょうど一覧で整理されていたので、備忘として残すことにしました。

• 真冬日：最高気温0度未満
• 冬日　 ：最低気温0度未満
• 夏日　 ：最高気温25度以上
• 真夏日：最高気温30度以上
• 猛暑日：最高気温35度以上
• 熱帯夜：最低気温25度以上(夜間限定)

さて、話はまったく変わって、降水確率が今ひとつ理解できていないので、それもチェックしてみました。気象庁によると･･･

・一定の時間内に降水量にして１mm以上の雨または雪の降る確率（％）の平均値。
・降水確率30％とは、30％という予報が100回発表されたとき、その内のおよそ30回は１mm以上の降水があるという意味であり、降水量を予報するものではない。

･･･こ、これは理解しづらい･･･
少なくとも、確率が高いということは雨が降りやすいと考えて問題なさそうですが、どの程度（規模）の雨が降るのかは、降水確率だけではわからないということのようです。

多少、もやっとしつつも、少しだけわかった気になりました。

会社の商号につく文言

袋を見ていると、ふと「xxxxxx a.g.」といった表現が記載されていました。確かドイツ語で「○○株式会社」といった意味では・・・？と思い立ち、とりあえず「会社」に限定して（法人にしてしまうと目も当てられないかもしれないので）調べて整理してみることにしました。随時、ここを更新する方式でいこうと思います。

まずは、日本語から。こちらは商号中に記載すべきとされているものをピックアップ。
・株式会社、合同会社、合資会社、合名会社：会社法による。
・有限会社：有限会社法による。法律自体は2006年に廃止のため、新設は不可能。
・相互会社：保険業法による。生命保険・損害保険を営む会社のうち、相互扶助を目的としたものが商号に使用。
・無尽：無尽業法による。金融業のうち、無尽を営むもの。
・銀行：銀行法による。
・信託：信託業法による。
・特定目的会社：資産の流動化に関する法律による。
・取引所：商品取引所法による。

次に英語。
・INC：「incorporation」の略。主に米国で会社を意味する。
・Co：「Company」の略。主に英国で会社を意味する。なお、米語の場合は「Corporation」の場合も。
・ltd：「limited」の略。米国では通常LLCの場合に使い、イギリスでは私会社（private company≒非公開会社）が使用を強制されているようです。
※　株式会社は、米語で「business corporation」、英語では「limited company」とされていることから、あまり細分化する意味はなさそうです。

ドイツ語。
・AG：ドイツ株式会社法による。「Aktiengesellschaft」の略。Gesellschaftは、会社。Aktieが株式のこと。
・GmbH：ドイツ有限会社法による。「Gesellschaft mit beschränkter Haftung」の略。直訳すると有限保証付会社＝有限責任会社ということ。

フランス語
・S.A.：「société anonyme」の略。日本語訳すると「匿名会社」。株式会社に相当。
・SA：「société par actions」の略。ある意味ドイツ語に近く、株式会社。
・SARL：「société a responsabilité limeté(e)」の略。有限会社のこと。
・société en commandite：合資会社のこと。commanditeは「合資会社の出資金」。なんだかループしています。
・société en nom collectif ：合名会社のこと。nomは「名」、collectifは「共同の」、で共同名義会社といったところでしょうか。

こうしてみると、ドイツ語・フランス語に出てくる文言が旧商法に与えた影響（法律の成り立ちの歴史）を垣間見ることができます。（有限会社・合資会社・合名会社の概念です。）また、会社法になってLLCに近い合同会社が導入されましたが、まさにアメリカの影響が出ているといったところでしょうか。

引き続き、調査したいと思います。（P.T.が不明だったりするので・・・）

デリバティブとは その２の(4) ４つの取引種別のうちのスワップ

４つある取引種別のうち、今回は、「スワップ（swap）」です。オプションはずいぶんと長くなってしまいましたが、今回はそれほど長くならないと思います。

スワップは、「交換する」ことをいいます。それでは、何を交換するのかというと「キャッシュフロー」がその対象となります。具体的には次の2種類が交換の対象になります。
1. 金利（金利を交換：同じ通貨）
2. 通貨（元本を交換：異なる通貨）
先物と異なり、非定型取引となることから相対取引が基本です。

なぜ、スワップという取引が成立するかというと、簡易な手続きのみで債務を交換する効果が得られるからです。どういうことかといいますと、
A社が１００万円を固定金利で借入し、B社が１００万円を変動金利で借り入れたとします。通常、A社とＢ社がお互いの債務１００万円を交換しようとすると、契約書を取り交わし金融機関に対し信用があることを証明して・・・と手続きがかなり煩雑になります。
一方、スワップ取引をした場合は、このような手続きは不要となり、お互いの金利を交換して負担するだけとなるため、手続きはずっと楽になります。これを「金利スワップ」といいます。

そもそもスワップ取引は、1981年にＩＢＭが世界銀行との間で行った、ソロモン・ブラザーズのアレンジした「通貨スワップ」になります。一方、クレディ・スイスとメリル・リンチがアレンジし、ドイツ銀行が行ったものが最初の「金利スワップ」といわれています。ちなみに、スワップ取引の中でもシンプルなもののことを「プレーン・バニラ・スワップ」といいます。アイスクリームの中でもバニラ・アイスのようにプレーン（シンプル）なもの、という意味のようです。

さて、先ほどのＩＢＭ・世界銀行の「通貨スワップ」を例にとると、ＩＢＭは当時、米国内では知名度もあり米ドルでの資金調達は容易であったものの、ヨーロッパでの知名度は低かったことから、スイスフランを世界銀行に調達してもらう一方で、自らは米ドルを調達し、交換することで、お互いの資金調達コストの低減を実現させたといわれています。

通貨スワップは、1970年代にイギリスで行われた「パラレル・ローン」が原型といわれています。パラレル・ローンは、日本にあるＡ社が子会社を米国に持ち、米国にあるＢ社が子会社を日本に持っている場合に、Ａ社とＢ社が自国通貨で借入をし、Ａ社はＢ社子会社に、Ｂ社はＡ社子会社に各々融資するというものです。

一方、「金利スワップ」ですが、こちらも資金調達コストの低減という目的は同じになります。たとえば、信用の低いＢ社が固定金利で資金調達をしたいものの、信用力の関係上変動金利でしか資金調達できない場合、信用のあるＡ社（長期的な資金調達に優位性があり、固定金利で資金調達できるものの変動金利で資金調達したい）と金利スワップ契約を行うことで、お互いに資金調達コストの低減を図る・・・といったことができるようです。

短期標準スワップ・レートとして主に使われるのは、LIBOR（London Inter-Bank Offered Rate：ライボー：ロンドン銀行間貸し手金利）と呼ばれ、ロンドン市場において信用の異なる銀行が提示する金利の平均値をいいます。信用の高い企業はLIBORよりも低い金利で資金調達ができます。（ただし、ヨーロッパではEURIBOR、日本円の場合はTIBORも使われます。）

デリバティブの中では歴史の浅いスワップですが、通貨間や固定・変動の金利間のギャップを埋めたという点でその功績は大きく、重要な取引として活用されています。

結局、少々長くなってしまいましたが、次回は、やっとデリバティブの応用・発展編です。

普通社債、普通株式とは？

今回は、デリバティブから一旦離れ（オプションが残っていますが）、普通社債・普通株式について整理してみます。一応、後々、デリバティブとも繋がる予定です。

社債や株式を発行した後、有価証券報告書などでの記載を見ると「普通社債」や「普通株式」といった表記がされます。
不思議なもので、「何が『普通』なのか？」という気がしてしまいます。（逆に、「何が『普通』じゃないのか？」ということなのですが・・・。

この場合、「特別な設定をしていない」ということをもって「普通」と表現しています。普通社債の英語表記は「Straight Bond」ですので「直債」とベタベタな訳も考えられたのかもしれませんが、「何も仕込まれていません」「特に変わった（？）ものがないですよ」という程度のものになるかと思います。

このため、株式の場合ですと「普通株式」は「特に変わったものがない株式」、翻って、配当請求権、残余財産分配権、議決権、株主提案権等々の権利を有していますよ～ということになります。

ところで、株式の場合は「単元株式制度」というのがありまして「単元株式数に満たない場合には、議決権がない（法的な初期設定として）」や、定款での規定によって「代表訴訟提起権等」を排除することができます。このため、たとえ「普通株式」といったとしても社債とは異なり、定款の規定によって何か独自設定がなされていないかを確認しておくことが必要になる場合もあります。

デリバティブとは その２の(3) ４つの取引種別のうちのオプション その２

４つある取引種別のうち、今回も「オプション（option）」です。分割した残りになります。今日は、オプションを構成する要素等を取り上げたいと思います。

オプションは、「何を、いつ、いくらで、買う/売る権利」のことをいい、買う権利であるコールオプションと売る権利であるプットオプションがありましたが、前回、オプションとして機能するものを例として挙げ、「何を」といった部分にフォーカスしてみました。

今回、まず取り上げるのは、「いつ」の部分になります。契約時に「いつからいつまで」という期間と満期日（最終日）を決定します。この際に、権利行使のタイミングをどのようにするかを設定します。権利行使のタイミングは以下の4種類になります。
1. アメリカン：満期日までの期間中いつでも行使可能
2. ヨーロピアン：満期日にだけ行使可能
3. バミューダン：期間中、一定の間隔で（定期的に）行使可能
4. エイジアン：期間中の平均値と勝ち負けの差金決済を行う
実際のところ、4. については経路依存型と呼ばれ、系統がチョッと異なる感もあります。よく知られているのは、1. と2. です。

次に「いくらで」という部分になります。オプションの価格は「時価」＋「時間」で構成されています。
　第１にオプションの価格は、対象となるものの時価に連動します。
・例１「１ドルを100円で買う権利」をもっているとします。「１ドルの時価が200円」だとすると、オプションを行使して１ドルを100円で買ってきて、その１ドルを時価で売れば200円になり、100円儲けが出ることになります。
・例２「１ドルを100円で買う権利」をもっているとします。「１ドルの時価が90円」だとすると、オプションを行使して１ドルを100円で買ってきて、その１ドルを時価で売れば90円になり、10円の損が出ることになります。
･･･この２例からいえるのは、例１の場合は対象物の価値が高いため、オプション自体の価値も高まっているといえます。一方、例２の場合は対象物の時価が低いため、オプション自体の価値は（損が出るため）ないといえます。
　第２にオプションの価格は、対象となるものを「いつ」売買できるのかという時間の影響と、その期間の変動幅（ボラティリティ）に影響を受けます。
・１ヶ月後に1ドルを100円で買う権利と、１年後に1ドルを100円で買う権利があるとします。どちらの方が価値が高いかというとより不確実性の高い「１年後のもの」の方が価値が高まります。というのも、１年後に１ドルの価格がどうなっているのか１ヶ月後のものよりも、見通しにくいからです。
・ボラティリティも同じで、価格変動が大きい米ドルと価格変動が少ない豪ドル（あくまで例）では、価格変動の大きい米ドルに対するオプションの方が価値が高くなります。
・これらを自動車保険で考えると、保険期間が長い方が不確実性が高くなるため保険料は高くなり、同じ保険だとしても、事故発生率の高いスポーツカーの方が相対的に低いファミリーカーよりもボラティリティが高いため保険料が高くなる･･･というわけです。

さて、デリバティブらしいレバレッジについても触れてみます。現物であるドルとそのオプションを考えたときに、差損益の元の値段に対する比率がよく説明で使われます。
・例えば、１ドルを100円で買付け、その１ドルを105円で売付けると5円の儲けが出ますので、5%の利益率です。
・一方、１ドル100円のときに２円・１ドル95円のときに50銭・１ドル105円のときに４円のオプションを購入したとして、１ドル105円になると２円が４円になり、売却できれば200%の利益率になります。ただし1ドル95円になると１円50銭を損するので損失率は75%も発生します。これが現物の売買だと損も5%で済みます。まさにレバレッジの効果が出ているといえます。

次回は、スワップですが、オプションが先渡・先物と大幅にバランスを欠いているので、修正が必要かなぁとちと思っています。

デリバティブとは その２の(3) ４つの取引種別のうちのオプション その１

４つある取引種別のうち、今回は、「オプション（option）」です。長くなってしまうため、分割することとします。今日は、そもそもオプションとは何ぞや？を取り上げたいと思います。

オプションは、「何を、いつ、いくらで、買う/売る権利」のことをいいます。このことからわかるように、以下の2種類が存在します。
1. 買う権利：コールオプション
2. 売る権利：プットオプション

オプションはリスクヘッジのために使うことができます。
たとえば、円安になると予想して１ドルを１００円で買ったとします。その後、ドル安が進み１ドル＝９０円になると１０円損をしてしまいます。
そこで、１ドル＝１００円で買ったと同時に１ドル＝１００円で売る権利を購入しておけば１ドル＝９０円になって１０円損するところ、１ドル＝１００円で売る権利（プットオプション）を購入してそれを行使することで損を回避することができます。

分かり辛いので、オプションとして機能するものとして、自動車保険を例にします。
Ａさんは、１００万円で車を購入しました。大事に乗っていましたが不幸にも全損事故に遭ってしまった結果、車がダメになってしまい１００万円損しました。
Ｂさんも、１００万円で車を購入しました。Ａさん同様全損事故に遭ってしまいましたが、自動車保険で１００万円車両保険をかけていました。車はダメになってしまったものの、保険が適用され１００万円が保険会社から支払われました。
このＢさんが入っていた車両保険がオプションと同じ機能を有しているといえます。実際に売買をしていませんが、１００万円で売る権利（全損事故車だとしても）を有していたとみなせるからです。

前述の保険の例でわかるように、オプションは「権利」です。権利はあっても義務がないのもオプションの特徴になります。保険の例ですと、権利行使（保険適用）をすれば１００万円が手に入りますし、行使しない（等級の維持目的等で）ことも選択できます。

また、保険もそうですが、オプションには価値があることから、購入の際はお金を払うことになります。

保険のほか、身近な例でいうと手付も同じような効果があります。（手付とは？はコチラ）
手付金自体は最終的に購入代金の一部となりますが、手付金の支払による効果は、買う権利を得た＝「コールオプションの購入」といえます。他によりよい物件がでてくれば手付金を放棄する（＝権利行使をしない）だけで済みます。気に入ればそのまま購入する（＝権利行使をする）ことができます。
手付という仕組みは業者側にもメリットがあり、手付倍返しで契約の解除をすることができるため、より高く対象商品を購入してくれる人に業者が売ることができるため、手付倍返し＝実質手付金相当額の支払＝「プットオプションの購入」といえます。（なお、手付の根拠条文は、民法557条）

次回に続きます･･･

デリバティブとは その２の(2) ４つの取引種別のうちの先物取引

４つある取引種別のうち、今回は、「先物取引（future：フューチャー）」です。

先物取引は、「ある商品をある数量、将来のある日に、事前に定める価格で売買する契約」であり、この点は先渡取引と同じです。先渡取引が相対（あいたい）契約であるのに対し、先物取引は定型化された附合契約であり、相手先が誰であろうと契約内容は一定です。このため、相手との交渉が不要であるという点で利便性があるといえます。この定型化された商品を標準物といいます。

契約内容が一定であるということは、不特定多数の人が売買するのに都合がよいことから、取引所での取引ができます。また、取引所に上場することにより、価格形成が客観的に行われるという利点も生まれます。買うことを予約することを「買建て」、売ることを予約することを「売建て」といいます。

また、先渡取引が現物決済であるのに対し、先物取引は商品引渡しのかわりに反対売買により生じた損益を受け渡す「差金決済」が行われるという点も特徴になります。反対売買はいつでもできるため、機動的な対応ができることになります。

先物取引における「差金決済」の具体的な事例としては、株の信用取引があります。保有銘柄の数倍の売り注文を出し、期限が到来した際に買い戻すのが「空売り」になります。
これは、たとえば当該銘柄の株価が100円で、将来株価が90円になると想定して、株価の高い現時点で現物を売るとともに「買建て」注文を行います。想定どおりになると10円の儲けが出るということになります。

最後に、証拠金制度というのがあります。一定の証拠金（予約金額の3%程度）を差し入れれば売買できることから少ない金額で大きな資金の取扱いができます。つまりレバレッジを利かすことができます。

次回は、オプションです･･･

デリバティブとは その２の(1) ４つの取引種別のうちの先渡取引

シリーズものとしたデリバティブですが、まずは４つある取引種別を個々に整理したいと思います。今回は、「先渡取引（forward：フォーワード）」です。

先渡取引は、デリバティブに区分されるものの、少々毛色の異なる部分があります。前回、総論でまとめたデリバティブの特徴である「レバレッジをきかすことができる」という部分が該当しないところがあるのです。どういうことかといいますと・・・

先渡取引は、「ある商品をある数量、将来のある日に、事前に定める価格で売買する契約」であり、この点は先物取引と相違ありません。ただし、相対（あいたい）で契約するため売買当事者の間で「何をどのくらい、いつ、いくらで」を逐一定めます。（先物取引は定型化された附合契約になります。）

このため、先渡取引では期限日前であっても相手方と交渉できるのであれば、価格等を変更することが可能となります。ただ、非定型化された取引であることから上場には馴染まず、店頭での取引となります。また、現物決済を行うものであることから資金は100%必要となり、レバレッジをきかすことができない（しにくい）ということになります。

そういった意味から、世間一般にいう投機イメージの強いデリバティブと少々毛色が異なるということになります。

先渡取引も先物取引もデリバティブとして考えると金融商品のイメージが強くなりますが、もともとは米や大豆、小豆などといった農産物が起源で、畜産物および工業製品なども取引の対象となります。
なお、先物為替と呼ばれる「為替予約」は呼称こそ先物ですが、現実には先渡取引に該当します。

次回は、先物取引です･･･

デリバティブとは・・・ その１ 総論

今回からしばらく趣を変えて（？）、頭の整理・確認のためデリバティブについてシリーズとします。

デリバティブは、金融派生商品（Financial derivative products）と呼ばれます。これは、金融商品（Financial products）等から派生（derivative：デリバティブ）した商品であるからです。ここでいう金融商品等とは何かといいますと、金融商品（株式・債券）、金融指標（為替・金利）および商品とします。関係する法律は金融商品取引法と商品先物所法になるかと思います。

まず、デリバティブ取引を取引種別で区分してみると、以下の４つになります。
1. 先渡取引（forward：フォーワード）※
2. 先物取引（future：フューチャー）※
3. オプション取引（option）
4. スワップ取引（swap）
※　1. と2. を括って「先物」と呼ぶことがあります。

それでは、デリバティブの目的を整理してみます。初期のデリバティブ取引は、価格変動による将来不確実性の転嫁・固定化がそもそもの目的と思われます。そのうち、現物の需給バランスが崩れることで利益を上げることができるということを経験的に理解し、目的化したと思われます。これを整理すると一般的に３つの目的があるといわれています。
1. 将来不確実性の転嫁・固定化（リスクヘッジ）
2. 鞘抜き・裁定取引（アービトラージ）
3. 投機（スペキュレーション）」

最後にデリバティブの特徴ですが、３つあり、
1. オフバランス（将来の変動を±0に近づけようとするため・B/Sに載らない）
2. レバレッジ（少額資金で多額な資金を動かすため）
3. リスクのやりとり（将来相場が不明であるため）
･･･ということになります。

それにしても、シリーズものにするつもりでいますが出航早々に座礁しそうな予感が･･･

～メザニン～ 野村の社債発行を受けて

新聞などで、野村ホールディングスが社債と転換社債型新株予約権付社債を発行する旨が報道されたため、例によってEDINETでチェックしてみると平成20年12月1日付けで、有価証券届出書と発行登録書を提出したことが確認できました。

その際、「劣後特約」という文言が両社債に見られ、劣後債と共に優先株を思い出しました。これらを「メザニン(Mezzanine)」と呼んでいたのでセットで覚えていたのです。

それでは「メザニン」を整理してみると、語源は「中二階」という言葉だそうです。「ミドル」でよいぢゃないか！という説もあるようですが、厳密に区分できない「曖昧さ」を言葉として含有させたい意図が個人的に感じられます。

メザニンですが、債券担保証券（CBO：Collateralized Bond Obligation）を例に考えると少々理解しやすいかもしれません。債券担保証券は、複数の社債を裏づけ資産として発行されるのですが、格付けの高低を作り分けることによって投資家のニーズにあった設計ができるようになります。その際、3段階に分類し、高格付けのものをシニア債、低格付けのものをジュニア債、中間をメザニン債と呼ぶようです。「格付けが高い＝リスクが低い＝リターンが低い」になるかと思いますが、必ずしも高格付けのみニーズがあるわけではない（ポートフォリオを組む上で）ので、投資家にとって有用ということです。

翻って、株式会社のB/S上の貸方で、負債・純資産をリスク・リターンでみると、デフォルト時、債権者は株主に優先して弁済を受けることから、負債の部の方がローリスク（＝シニア）、純資産（株式）の方がハイリスク（＝ジュニア）といえます。だいぶ昔ですと「配当率」などという概念があって、株主は５％の配当を受領できた（確か株式の額面に対して）ため、社債の利率と比較しやすい部分もあったのでしょうが･･･。

そうすると、負債（シニア）の中ではリスクの高い「劣後債」や純資産（ジュニア）の中ではリスクの低い「優先株」がそれぞれ「メザニン」ですね･･･となるということです。でも、線引きをしてしまうと負債はあくまで2階部分で、純資産はあくまで1階になってしまうので、曖昧な「中2階」という言葉が使われることとなったと推定されます。個人的には言い得て妙と思います。